三条京阪駅・三条駅から徒歩1分のところにある産科・婦人科江川クリニックでは、“生涯にわたって女性の健康を守る”ということをコンセプトに、生理に関わるお悩みや婦人科疾患の治療、そして妊婦健診、初期中絶手術、ピルの処方などライフステージごとに現れる様々な女性のお悩みにお応えしております。

こちらのブログではそうした“女性のヘルスケア”の一環として、健康やお悩み解消に繋がる色々な情報をお届けして参ります。

今回は“人工妊娠中絶に関する基礎知識”についてご説明します。

手術が可能な時期は？

人工妊娠中絶手術が可能な時期は、母体保護法により妊娠22週未満（妊娠21週と6日）までと定められています。

この期間を超えての妊娠中絶は、母体へのリスクが増すこと、また倫理的な観点などから認められていません。

手術を行う時期の違いは？

妊娠初期の4～5週の時期は子宮頸管がたいへん硬いため、子宮頸管拡張操作が難しいこと、一方で妊娠12週を過ぎてからの手術では、多くは人工的な陣痛を起こし流産させる方法となることから、母体にかかる負担を考えると、手術時期は妊娠初期（妊娠6～9週）が妥当だと言えるでしょう。

また、妊娠12週以降の手術を受けた場合、死産届を役所に提出し、埋葬許可証をもらわなければなりません。

これらのことから、中絶を選ばざるを得ない場合はできるだけ早く決断する方が、心身と経済的な負担が少ないと言えます。

手術はどこでも受けられる？

手術を行う医師は、母体保護法指定の資格を持つ医師に限られます。

各都道府県の医師会が指定する、「母体保護法指定医」のいるクリニックを選ぶようにしましょう。

妊娠中絶が認められるケースとは？

人工的な妊娠中絶はどんな場合でも行えるわけではなく、母体の健康上妊娠の継続や分娩が困難な場合、経済的な理由がある場合、暴行もしくは脅迫によって、性交の抵抗・拒絶ができなかった場合などにおいて認められます。

また、手術には同意書、身元確認の書類、未成年であれば保護者の同意書が必要となります。

手術後について

手術をした後、妊娠しづらくなるのでは、と不安に思われる方がいらっしゃるかもしれませんが、術後に感染症や子宮穿刺、腹膜炎にかかっていなければ、その心配はほとんどありません。

しかし、妊娠中絶は麻酔を用い、出血することもある手術行為であるため、どうしても子宮や母体に負担がかかってしまうものです。

傷を負った子宮や体力を回復させるため、手術後は過度な運動や術後間もない性交渉は避け、1週間程度はシャワーで体を清潔に保つようにしましょう（湯船は避ける）。

術後の痛みや出血には個人差がありますが、痛みがひどく発熱を伴ったり出血量が多い場合などは、医師の診察を受けるようにしてください。

手術後は、精神的に影響が出ることも考えられます。

心配なことや不安なことがあれば、ためらわずにクリニックに相談するようにしましょう。